
この事業は、平成17年度から2カ年にわたり文部科学省の「小学校英語地域サポート事業」の指定を受け実施されてきた事業の後継事業として、本学が現職教員支援のために継続しているものです。
今年度は、平成23年度から導入される小学校外国語活動で、より実践的に活用できる指導のノウハウなどを得ようと、北海道内全域から136名の現職教員らが参加しました。
初日は、本学の本間 謙二学長の開会挨拶の後、琉球大学教育学部教授の大城 賢氏による「豊かなコミュニケーション活動を目指して」と題した講演が行われました。
大城氏は、学習指導要領などに触れながら、なぜ、学級担任が主導して活動を実施することが効果的なのかを説明し、外国語活動では、文法などの形式よりも、コミュニケーションを重視して、児童の英語学習を継続する意欲を喚起していくことが重要であると語りかけました。
その後、「外国語活動における評価の在り方」、「子どもの気づきをひろげる教師のかかわり」など、北海道内各地における実践が紹介され、参加者は発表される実践から授業改善のヒントを得ようと熱心にメモを取っていました。
2日目は、1日目に引き続き、「担任が進める外国語活動」、「学校ぐるみで取り組む研修体制」などの実践の紹介の後、特別発表として、神奈川県座間市立入谷小学校の直井恵子氏から、「進んで聞こう、話そう、わかり合おうとする子を目指して」と題した特別発表が行われました。
また、佐賀県教育センターの宗 誠氏による「小学校教育としての外国語活動」と題した講演が行われました。宗氏は、コミュニケーションの意味を広く捉え、子どもの良い点を認めて評価することが重要であり、外国語活動を特別な科目としてではなく、国語などの教科と関連づけて、小学校全体の教育課程の一部であるという意識を持って取り組んでいく必要があると語りました。
その後、「地域・校内で外国語研修をどう進めるのか」と題したシンポジウムが行われ、現職教員の資質能力の向上につながる校内研修などの研修体制について、活発な意見交換が行われました。
最後のプログラムとして行われたグループディスカッションでは、参加者が、英語ノート、小規模校の指導、評価、小中連携などの各テーマに分かれグループワークを行い、課題の共有を図りました。
2日間の事業を終えた参加者からは、「コミュニケーションの視点で、外国語活動を進めていくことの大切さが理解できた。」「グループディスカッションなどをとおして、人的なネットワークができ有意義であった。」等の感想があり、好評のうちに終了しました。



